アジア株は総じて上昇、日米リスクが後退 台湾韓国は大幅続伸、ハイテク関連に買い戻し

アジア株は総じて上昇、日米リスクが後退　台湾韓国は大幅続伸、ハイテク関連に買い戻し　

東京時間14:01現在
香港ハンセン指数　　 16870.97（+223.63　+1.34%）
中国上海総合指数　 2876.17（+8.88　+0.31%）
台湾加権指数　　　　 21283.63（+782.61　+3.82%）
韓国総合株価指数　 2581.31（+59.16　+2.35%）
豪ＡＳＸ２００指数　　　 7734.20（+53.56　+0.70%）
インドＳＥＮＳＥＸ３０種　 79167.06（+573.99　+0.73%）

アジア株は総じて上昇、日米リスク懸念が後退している。
米国の景気先行きに対する過度な懸念が後退、きのうの米株は反発した。時間外でも上昇している。日銀副総裁のハト派発言を受け円が下落、円安を受け日本株が上昇していることもアジア株式市場に安堵感をもたらした。ただ、投資家心理が改善するようなポジティブ材料は今のとこない。今週末の中国消費者物価指数と生産者物価指数への警戒感が高まっているほか、来週は米国の消費者物価指数が発表される。米CPIの伸びが予想以上に鈍化すれば米景気先行き懸念が再燃する恐れがあり、そうなると再び世界同時株安に見舞われる可能性がある。

台湾株は大幅続伸。聯発科技や鴻海精密工業、広達電脳、大立光電などハイテク関連が総じて上昇。TSMCは3.6%高。
韓国株も大幅続伸。LG電子やSKハイニックス、LGディスプレイなどハイテク関連が上昇している。サムスン電子は4.1%高、米半導体大手エヌビディアのテストにサムスン電子の第5世代「HBM3」メモリが合格したとのロイター報道が好感されている。

上海株は小幅高、政府系ファンドの買い支え期待が続いている。ただ、景気先行き懸念から上値は重い。米中対立激化や不動産不況、消費低迷など懸念材料山積みだ。8月5日時点で1800社を超える上場企業が総額1225億元相当の自社株買いを実施、2021年通期を上回り過去最高を記録した。政府の「大規模」支援策が期待できないため、積極的な自社株買い実施や当局の介入などで株価を下支えするしかない。