ドル円、１５８円手前まで買い戻される 円の戻り売り強まる＝ＮＹ為替概況

ドル円、１５８円手前まで買い戻される　円の戻り売り強まる＝ＮＹ為替概況

　きょうのＮＹ為替市場、ドル円は１５８円手前まで買い戻された。ドル自体は上値が重かったものの、それ以上に円の戻り売りが強まった格好。介入を期待して円ロングを形成していた向きの買い戻しが強まった可能性もありそうだ。急速な買い戻しだったが、特段のヘッドラインは確認されていない。

　日本の当局の為替介入でドル円には双方向リスクが再び意識されるようになったものの、円安基調そのものは変わっていないとの見方は多い。今回の介入でドル円は１６０円超から１５０円台半ばまで下落し、この水準で当局が介入に踏み切るとの認識が市場に広がっている。結果、市場参加者はこれまでのように勢いに乗ったドル買い・円売りポジションを取りづらくはなっている。

　しかし、ドル円は依然として明確な上昇チャネル内で推移しており、今回の値動きは構造的転換というよりもポジション調整に近いとの指摘も出ている。追加介入の可能性はあるものの、それだけで大きな方向感が変わるわけではないという。

　世界的に見ても、円を支える材料は乏しい。円相場は、特に原油価格など外部ショックの影響を受けやすくなっており、エネルギー価格上昇は日本の交易条件を悪化させ、円の重しとなっている。また、日米金利差も依然として開いている状況。ＦＲＢの早期利下げ期待が大きく後退しており、高金利政策がしばらく続くと見込まれている。その一方、日銀は慎重姿勢を維持しており、持続的な円高余地は限定的となっている。介入によって急激な変動を抑制することは可能だが、円安を促す根本要因は依然として変わっていないという。

　ユーロドルは緩やかな上昇を見せ、１．１７ドルちょうど付近での推移が続いた。一方、ユーロ円は円安が強まったことから１８４円台半ばに上昇。

　ユーロドルは、全体的にレンジ取引に終始している状況だが、リスクは下方向に傾きつつあるとの指摘も聞かれる。ホルムズ海峡の情勢は出口が一向に見えず、原油価格が当面高止まりする可能性も警戒されている。これはユーロ圏経済に追加的な下押し圧力を与える可能性があり、ＥＵ当局者もスタグフレーションの可能性を警告。さらにトランプ大統領による欧州自動車への追加関税は、すでに高エネルギー価格に苦しむ欧州産業に対し、貿易摩擦を一段と悪化させるリスクもある。

　こうした脆弱な成長環境下で、ＥＣＢが積極的に利上げに踏み切れば、景気へのさらなる打撃となる可能性が高いとの指摘も出ている。欧州債務危機の最中に利上げを実施した２０１１年の記憶もあり、市場では年末までに織り込まれている３回以上の利上げ期待をさらに積み増すことに慎重な見方も根強い。そのため、利上げ期待の急速な後退リスクも意識され、金利面からのユーロドル上昇余地は限られると見ているという。

　ポンドドルは買戻しが優勢となり、１．３５８０ドル近辺まで上昇する場面が見られた。一方、円が戻り売りに押される中、ポンド円は２１４円台を一時回復。１００日線でサポートされており、目先は２１日線が控える２１４円台半ばの水準が上値メドとして意識される。

　アナリストは、安全資産への需要増加によるドル高を背景にポンドの上値は限られる可能性が高いと指摘している。さらに、スターマー首相への指導力を巡る懸念がある中、７日木曜日に予定されている英地方選挙の結果に注目している。与党・労働党の苦戦が伝えられているが、想定以上に厳しい結果であれば、首相の去就も注目される。

　中東情勢の有意な緊張緩和や米国債利回りの急低下がない限り、ポンドの反発の試みは抑えられると予想しているようだ。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美