【これからの見通し】金融不安の継続がドル相場に対する重石に、インフレ対応姿勢にも変化

【これからの見通し】金融不安の継続がドル相場に対する重石に、インフレ対応姿勢にも変化

　市場には金融不安が引き続き影を落としている。問題がありそうな銀行の株式動向に神経を尖らせている状況。そのような状況のもとで、週後半は米ＦＯＭＣとともにイエレン米財務長官の発言にも相場が敏感に反応した。昨日は「正当化されるなら預金保護で追加措置を準備」との同長官の議会証言原稿が報じられている。その前日の発言を修正した格好だった。

　今週は米ＦＯＭＣをはじめとして英中銀、スイス中銀などが金融政策を発表している。いずれも利上げ継続姿勢を堅持しており、インフレ対応が優先された形だった。しかし、今後の見通しについてはかなりバラバラになってきている。金融不安の行方がまだ不透明であることから、明確なガイダンスを表明することは避けられている状況だ。インフレ抑制の進展度合いは各国まちまちとなっており、今後の利上げ停止時期についても各国で差異が生じる可能性がある。為替相場でも個別通貨ごとに強弱関係が変化しそうだ。足元では、ＥＣＢのタカ派度合いが目立っており、ユーロ相場動向が注目されよう。

　この後の海外市場で発表される経済指標は、英小売売上高（2月）、独仏ユーロ圏・英国・米国などのＰＭＩ速報値（3月）、カナダ小売売上高（1月）、米耐久財受注（速報値）（2月）などが予定されている。

　発言イベント関連では、ナーゲル独連銀総裁、ブラード・セントルイス連銀総裁、センテノ・ポルトガル中銀総裁、マン英中銀委員などの講演やイベント参加が予定されている。なお、今週末の日曜日からは欧州市場が夏時間に移行する。

minkabu PRESS編集部 松木秀明