【これからの見通し】週末を控えて調整圧力が優勢に

【これからの見通し】週末を控えて調整圧力が優勢に

　本日は東京市場が春分の日のため休場となるなかで、オセアニア・アジア市場ではドル買いが優勢になっている。ただ、中東リスクのバロメータとなるNY原油先物動向は、前日の下落のあと、本日は94ドルを挟んだ水準に落ち着いている。ドル買いについては、有事のドル買いというよりも、前日の海外市場でドル安が進行した後の調整の面が強いようだ。

　中東地域では依然として米国・イスラエルとイランが周辺国を巻き込んで攻撃の応酬を続けている。ただ、トランプ大統領は早期の地上戦について否定的な発言をしており、事態の一段の深刻化は回避されることが期待されている。また、イラン議会はホルムズ海峡の航行に課金するとの方針を打ち出しており、選別的ではあるものの海峡封鎖状態が緩和される期待も出てきているようだ。まだ楽観視はできないが、足元では原油高の一服、下落していた金相場に買戻しなどの動きがみられている。

　今週は一連の主要中銀の金融政策が発表された。豪中銀利上げを除くと、日米英欧スイスなど主要国の中央銀行は政策金利を据え置いた。そのなかで、声明や総裁・議長などの会見では有事に起因した原油高などのインフレ圧力に対する警戒感が示された。短期金融市場は年内の利上げ観測を先走って高めている。ただ、中東での事態が長期化するのかどうかはまだ流動的だ。現時点では、紛争発生からまだ3週間程度で、具体的な金融政策対応は時期尚早との姿勢がみられた。

　本日は一連の金融政策会合を通過したことで、材料難となる。前述のように週末も控えて調整の動きが中心となりそうだ。

　この後の海外市場で発表される経済指標は、英公共部門ネット負債（2月）、ドイツ生産者物価指数（2月）、ユーロ圏経常収支（1月）、ユーロ圏貿易収支（1月）、香港経常収支（2025年 第4四半期）、香港消費者物価指数（CPI）（2月）、カナダ小売売上高（1月）、カナダ鉱工業製品価格（2月）など。


　発言イベント関連は、ナーゲル独連銀総裁がドイツ経済について講演を行う程度。EU首脳会議（ブリュッセル）は最終日となる。週末土曜日にはパウエルFRB議長がイベントに出席するが、金融政策関連の話題は出ないとの見方が出ていた。　

minkabu PRESS編集部 松木秀明