強い米ＣＰＩはもドル円は上値重い ＦＲＢのスタンスに変化なしとの見方も＝ＮＹ為替概況

　きょうのＮＹ為替市場でドル円は売りが優勢となった。この日発表の５月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）が強い内容となったことで、ドル円は買いが強まり一時１０９．８０円近辺まで上昇した。しかし、米１０年債利回りが下げに転じるなど、指標とは逆の反応が強まったことでドル円も戻り売りに押された。

　米ＣＰＩはコア指数で前年比３．８％、前月比０．７％とインフレ警戒を示す内容となった。先週の米雇用統計の弱さにＦＲＢの早期出口戦略への期待は後退していたものの、きょうの米ＣＰＩがＦＲＢのスタンスにどう影響するか再び流動的になっている。ただ、市場の評価は前年からのベース効果とサービス価格が正常化したことが４月と５月の米ＣＰＩの大幅上昇に繋がったとの見方から、市場の反応は冷静だった。ドルや米国債利回りの上げの鈍さから高いＣＰＩを期待してポジションを仕込んでいた向きからの戻り売りが一斉に出た可能性もありそうだ。

　しかし、見過ごしてはならない持続的なインフレ圧力の証拠もあるとの指摘もある。サプライチェーンやロジスティクスのボトルネック、そして、輸送費や人件費の上昇などの要因がインフレ データに影響を及ぼしており、これは持続する可能性があるという。インフレ圧力が長引くほど、その期待は固定化される可能性が高まり、消費者の間ではすでに起こっているとも感もあるが、インフレが金融市場と実体経済の混乱に繋がる可能性が高まるとの指摘も聞かれる。

　いずれにしろ、来週のＦＯＭＣでのＦＲＢの判断を確認したい雰囲気もある。ただ、慎重なスタンスに変化はないとの見方は多いようだ。

　ユーロドルは１．２１ドル台の狭い範囲での値動きに終始。きょうはＥＣＢ理事会、その後のラガルド総裁会見、そして、米ＣＰＩの発表といった重要イベントが同時刻に重なった。ＥＣＢはインフレと成長見通しを上方修正しながらも、ラガルド総裁の会見は超緩和的な姿勢を維持することを強調し、バランスをとった格好となった。インフレ率が２％に劇的に上昇したことから、北欧の一部からは、資産購入ペース縮小の主張もあったようだが、ラガルド総裁を始めとするハト派が、今回の理事会では勝利したようだ。ＥＣＢはパンデミック緊急購入プログラム（ＰＥＰＰ）を範囲上限まで使用しながら、高ペースの緊急購入を継続する姿勢を強調した。

　今回の決定にユーロも動けず、ユーロドルは１．２２ドル手前での上下動に終始。なお、本日のＥＣＢ理事会で２５名の理事のうち３名が債券購入ペースの減速を主張したとの報道が伝わっていた。

　ポンドドルは買い戻しが優勢となっており、１．４１７５ドル近辺まで上昇。本日の２１日線は１．４１５０ドル付近に来ているが、その水準を再び回復し、２１日線からの下放れは回避された格好。ただ、上値を抑えている１．４２ドル台を試す動きまでは見られていない。

　この日はバイデン大統領とジョンソン英首相が会談を行っており、両国の自由貿易協定（ＦＴＡ）の締結に向けて取り組むことで合意した。両国間の貿易摩擦が更にエスカレートする可能性は後退しており、ポンドにとってはポジティブな材料となったようだ。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美