【これからの見通し】中東情勢を軸に神経質な展開に、今週の一連の中銀政策金利発表控えて調整も

【これからの見通し】中東情勢を軸に神経質な展開に、今週の一連の中銀政策金利発表控えて調整も

　週明けのマーケットは、先週の中東情勢を軸とした神経質な展開が継続しそうだ。東京時間はややドル売りが優勢。パキスタン仲介によるイランの新提案が好感された。ただし、提案内容はホルムズ海峡の再開や海洋封鎖解除に焦点が置かれ、米国が最優先とする核開発放棄を含まない点でまだ双方の乖離が大きい。ドル相場の下落は一時的な調整の範囲にとどまっている状況だ。

　きょうは経済統計発表や金融当局者発言などの予定は少なく、焦点はイラン提案に対するトランプ米大統領の反応・対応となろう。「核問題を含まない交渉には応じない」と強硬姿勢を示す可能性もあり、その場合、和平期待は急速に後退し、地政学リスクが再燃しそうだ。本日予定されるイランのアラグチ外相とプーチン大統領の会談で、ロシア・イラン間の軍事・経済協力が示唆されれば、中東の緊張長期化と原油高観測を通じてドルを支える構図が強まる。全般に方向性の定まらない相場が続きそうだ。

　その一方で、株式市場は世界的なAI需要と米メガテック決算への期待を背景に底堅さを維持している。日経平均は再び6万円台に乗せており、最高値を更新する勢いが続いている。株式市場を見る限りは、中東有事リスクはAI相場の後塵を拝しているようだ。

　今週の一連の主要中銀の金融政策発表、米ハイテク企業決算などのイベントを控え、さらに中東情勢の報道に神経質に反応するなど、総じて神経質かつ調整圧力が働きやすい状況と言えそうだ。

　この後の海外市場で発表される経済指標は、メキシコ貿易収支（3月）が予定されるのみ。発言イベント関連ではシュナーベルECB理事が討論会に出席するが、米欧ともにブラックアウト期間入りとなっており、具体的な金融政策関連の発言は控えられそうだ。また、米債券市場では、米2年債（690億ドル）、米5年債（700億ドル）入札が実施される。
　
minkabu PRESS編集部 松木秀明