ＩＳＭ指数を受けドル売りが強まる ドル円は１３２円台前半に急落＝ＮＹ為替概況

ＩＳＭ指数を受けドル売りが強まる　ドル円は１３２円台前半に急落＝ＮＹ為替概況

　きょうのＮＹ為替市場でドル円は戻り売りが強まり、１３２円台前半まで急速に下落した。この日発表のＩＳＭ製造業景気指数が弱い内容となったことで米国債利回りが急低下し、為替市場はドル売りが強まった。

　本日のドル円は一時１３３円台後半まで上昇していた。きょうから日本は新年度に入ったが、金融不安の後退で市場の雰囲気が改善する中、ドル円は上値追いの流れを続けている。円安の動きが下値をサポートしている構図にまだ変化はなさそうだが、ドル売りの動きが依然として根強く、ドル円の上値を圧迫しているようだ。

　ＦＲＢは否定しているものの、市場の年内利下げ期待は根強く、早ければ夏以降にも実施される可能性を留意する動きを織り込んでいる。ＥＣＢや英中銀が予想以上にタカ派姿勢を堅持していることもあり、ドルを積極的に買うインセンティブに乏しい。先日まではリスク回避のドル高のシナリオを指摘する向きもいたが、金融不安が後退する中で、そのシナリオも描きにくいようだ。

　一方、日銀は来週から植田新体制になるが、世界的な景気後退が懸念される中で、市場が以前に期待していたほどには積極的に出口戦略は実施できないことも考えられる。

　ユーロドルは買い戻しが強まり、一時１．０９ドル台に上昇。前日にＯＰＥＣプラスが予想外に減産を発表したことで原油相場が急伸し、為替市場はドル買いの反応が見られていた。アジア時間にはユーロドルも一時１．０７ドル台に伸び悩んでいたが、海外市場に入って戻している。

　ドル売りも去ることながら、ＥＣＢがタカ派姿勢を堅持していることもユーロドルを下支えしている。ＮＹ時間に入ってＥＣＢ理事のホルツマン・オーストリア中銀総裁の発言が伝わっていたが、「５月の理事会での０．５０％ポイントの大幅利上げの選択肢は残されている」と述べていた。

　ユーロ圏では予想ほど景気後退が深刻化しないといった見方や、金融不安はユーロ圏では起きないといった楽観的な見方も広がっており、従来通りにＥＣＢはタカ派姿勢を当面堅持すると見られているのかもしれない。

　ポンドドルは買い戻しが優勢となっており、１．２４ドル台まで上昇。ただ、１．２４ドル台は１２月、１月と上値を拒まれた経緯もあり上値抵抗感が強い。ただ、突破できるようであれば、１．２５ドルが容易に視野に入りそうな気配もある。

　これまで４月はポンド買いが強まる季節と言われてきた。配当の支払いなどもあり、歴史的にポンドにとってプラスの月ではあったが、ストラテジストの分析によると、近年この関連性は薄れて来ているという。

　２００５年以降、貿易加重のポンド指数の４月の平均パフォーマンスはプラスだが、過去４回の４月のうち３回は下落しているという。従って、ポンドが４月に必ずしも上昇するとは言えなくなっているとしている。逆にポンド指数はこの６カ月間、買われ過ぎの領域にあり、これが逆風となるリスクがあるとも指摘している。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美