エネルギーショックの持続期間が、安全資産への逃避よりもユーロにとって遥かに重要＝ＮＹ為替

　依然として中東情勢の混迷が続く中、為替市場はドル高が再び優勢となっており、ユーロドルは１．１５ドル台に下落している。本日１．１６７０ドル付近に来ている２００日線を下放れる展開が見られており、下値警戒感が強まっている。一方、ユーロ円は１８３円台に一時上昇していたものの、１８２円台半ばに伸び悩む展開。円安はそれほど強まっておらず、ユーロドルの下げに追随している。

　専ら原油とドルの動きにユーロドルは左右されているが、原油と天然ガスの価格急騰が欧州の脆弱さを浮き彫りにし、ユーロを圧迫しているとの指摘も出ている。エネルギー価格が上昇すると域内の貿易収支は悪化し、ユーロはその痛みを反映する傾向があるという。

　中東での戦争を受けて原油価格が１５％余り上昇し、天然ガス価格は一時２倍に跳ね上がった。今週のユーロドルは約２％下落。エネルギーの輸入依存度が高い欧州では、世界最大の産油国である米国に比べて、エネルギー価格の上昇が成長や購買力により直接的に影響する。２０２２年のロシアのウクライナ侵略によるエネルギー危機で、ユーロドルがパリティ（１．００ドル）を割り込んだのもこうした背景があった。アナリストは、エネルギーショックの持続期間こそが、広範な安全資産への逃避よりもユーロにとって遥かに重要なテーマで、１．１０－１．１２ドル程度まで下落するのか、それとも１．１５ドル近辺で下支えされるのかを左右するという。

EUR/USD　1.1585　EUR/JPY　182.71　EUR/GBP　0.8692

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美