東京株式（大引け）＝４１８円安、米中貿易協議への期待感後退で大幅続落

　８日の東京株式市場はリスク回避の売りがかさみ、日経平均は大きく下値を探る展開。米中貿易摩擦問題への警戒感が再び強まるなか、下げ幅は４００円を超えた。

　大引けの日経平均株価は前営業日比４１８円１１銭安の２万３３３円１７銭と続急落。東証１部の売買高概算は１４億６３８３万株、売買代金概算は２兆８３３４億４０００万円。値上がり銘柄数は２８８、対して値下がり銘柄数は１８０１、変わらずは３８銘柄だった。

　きょうの東京市場は、前日の米国株市場でＮＹダウ、ナスダック指数ともに大きく値を下げるなか、リスクオフ一色の地合いとなった。３月１日を期限とする米中貿易協議の進展に期待がかかっていたが、トランプ米大統領が期限前に首脳会談を開く可能性について否定したことが米中間の協議不調の思惑につながり、投資家心理を冷やす格好となった。欧州景気の先行き不透明感も輸出セクター中心に売りを助長した。後場は日銀のＥＴＦ買いに対する期待もあったが、買い向かう動きは限定的でヘッジファンド筋が先物主導で売りを仕掛け、日経平均の下げ幅が増幅された。値下がり銘柄数は１８００あまりに達し、全体の約８５％の銘柄が下落した。オプションＳＱ算出に絡み売買代金は２兆８０００億円台に大きく膨らんだ。

　個別では、トヨタ自動車＜7203＞が下落、東京エレクトロン＜8035＞、キーエンス＜6861＞、ファナック＜6954＞なども売られた。資生堂＜4911＞、ユニー・ファミリーマートホールディングス＜8028＞も安い。ＺＯＺＯ＜3092＞も下落した。レオパレス２１＜8848＞はストップ安で売り物を残した。五洋建設＜1893＞が一時ストップ安、サンデンホールディングス＜6444＞、ニコン＜7731＞も大きく値を下げた。ガンホー・オンライン・エンターテイメント＜3765＞も安い。

　半面、ソニー＜6758＞が物色人気となり、ソフトバンクグループ＜9984＞も底堅い。テルモ＜4543＞が大幅高に買われ、富士フイルムホールディングス＜4901＞も買い優勢だった。ピーエス三菱＜1871＞、オプトホールディング＜2389＞がストップ高に買われ、日総工産＜6569＞も値を飛ばした。フィールズ＜2767＞、スシローグローバルホールディングス＜3563＞も大幅高。

出所：minkabuPRESS 株式情報