東京株式（前引け）＝続急落、米中貿易摩擦への警戒感と欧州景気減速懸念

　８日前引けの日経平均株価は前営業日比３３７円３７銭安の２万４１３円９１銭と続急落。前場の東証１部の売買高概算は６億６９５７万株、売買代金概算は１兆３９１５億１０００万円。値上がり銘柄数は２９６、対して値下がり銘柄数は１７８９、変わらずは４１銘柄だった。

　きょう前場の東京市場は大きく売り優勢に傾いた。前日の米国株市場でＮＹダウなど主要指数が下落、米中貿易摩擦問題の先行き不透明感が再び意識されているほか、欧州景気に対する懸念も投資家のセンチメント悪化を助長した。東証１部全体の８４％の銘柄が下落する売り圧力の強い地合いで、業種別では３３業種全面安となっている。売買代金はオプションＳＱ算出も絡み、前場段階で１兆４０００億円弱と膨らんだ。

　個別ではトヨタ自動車＜7203＞が軟調、キーエンス＜6861＞、ファナック＜6954＞も売られた。資生堂＜4911＞も安い。五洋建設＜1893＞が一時ストップ安、河合楽器製作所＜7952＞、ニコン＜7731＞も大きく値を下げた。半面、ソニー＜6758＞が物色人気を集め、テルモ＜4543＞が値を飛ばした。富士フイルムホールディングス＜4901＞も買い優勢。ピーエス三菱＜1871＞がストップ高、オプトホールディング＜2389＞も一時値幅制限いっぱいに買われた。スシローグローバルホールディングス＜3563＞も大幅高。

出所：minkabuPRESS 株式情報