ドル円は１３５円手前まで下げ渋る＝ＮＹ為替後半

　ＮＹ時間の終盤に入ってドル円は下げ渋る動きを見せており、１３５円手前まで戻している。米株が伸び悩んでいることもあり、リスク回避のドル買いが出ている模様。

　ただ、きょうのドル円はＮＹ時間に入って戻り売りに押され、１３４円台に値を落としている。先週の米雇用統計を受けてドル円は買戻しが強まり、一時１３５円台を回復していたが、以前ほど上値へのモメンタムも無くなりつつある中、１３５円台に入ると戻り圧力も強まるようだ。ただ、米雇用統計を受けてＦＲＢの積極利上げへの期待はさらに高まっている。しかし、同時にリセッション（景気後退）への懸念も高まっており、ドル円も上値に慎重になっている模様。

　先週、ＦＯＭＣメンバーは一斉に従来通りのタカ派なメッセージを発していた。それは今後の講演や来週のＦＯＭＣ議事録でも継続される可能性が高い。現在の短期金融市場では、ＦＦ金利は２０２３年初頭に３．２５％－３．５０％でピークを迎え、その後すぐに利下げ開始というシナリオを織り込んでいる。

　しかし、ＦＲＢのコメントはもっと高いピークを示唆しているとの見方も出ている。先週の米雇用統計を受けて、ＦＯＭＣが年内にあと３回連続で０．７５％ポイントの利上げを行う可能性も十分にあり、ＦＦ金利の誘導目標を今年末までに３．７５％－４．００％まで上昇させ、ピークを迎えると予想しているという。そのような中で目先のドルはさらに反発する余地があるとしている。

　ユーロドルは１．０１ドル台に伸び悩んでいる。先週の米雇用統計が強い内容となったことでドル買いが強まり、ユーロドルは１．０１ドル台半ばまで下落していた。しかし、きょうは米雇用統計後の下げの大半を戻す展開。ＦＲＢの積極利上げへの期待は高まったものの、リセッション（景気後退）への警戒感は緩和しており、マイルドな景気後退に留まるのではとの期待も出ている。そのような中、リスク回避のドル買いが一服しており、ユーロドルも買い戻されている状況。

　ただ、欧州の不確実性を背景にユーロに弱気な見方は根強い。エネルギー供給、景気後退の可能性、イタリアの政治不安に関連する欧州の不確実性を考慮すると、ユーロは短期的に弱くなる可能性があるという。一方、ドルは金利差と安全資産としての需要により、堅調に推移するものと思われるとしている。今後のユーロドルは１．０１ドル付近が強固なサポートとして機能すると思われるが、１－３カ月の見通しでは、再びパリティ（１．００ドル）以下に下落する可能性が高いとの見方を維持しているという。

　ポンドドルは一時１．２１ドル台に買い戻された。本日の２１日線は１．２０３５ドル付近に来ており、その水準はサポートされている格好。先週の英中銀金融政策委員会（ＭＰＣ）を受けてポンド安の動きが見られていたが、いまのところ７月中旬以降のリバウンド相場はかろうじて維持されている状況のようだ。

　先週のＭＰＣでは、インフレが１０月に１３．３％まで上昇するとの見通しが示され、委員の投票行動も０．２５％ポイントの利上げ主張が１名しかいなかった。ＭＰＣ自体はタカ派な雰囲気だったが、同時に５四半期連続の景気後退予想を示したことがポンドにとって、ネガティブ・サプライズとなっていた。

　ただ一部からは、英中銀が９月に再び０．５０％ポイントの大幅利上げを実施するとの見通しがポンドの下値をサポートしているとの指摘が出ている。その９月の大幅利上げの見立てが正しければ、政策金利は２．２５％まで上昇するが、それに裏打ちされたポンドをどう扱えばよいのか投資家も迷っており、更なる下値攻めに躊躇も見られるという。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美