東京株式（前引け）＝続急落、中東情勢緊迫化を嫌気し２０００円超の下落

　４日前引けの日経平均株価は前営業日比２１８８円９４銭安の５万４０９０円１１銭と続急落。前場のプライム市場の売買高概算は１６億８４１６万株、売買代金概算は５兆３８６７億円。値上がり銘柄数は７３、対して値下がり銘柄数は１５０６、変わらずは１５銘柄だった。

　きょう前場の東京株式市場はリスクオフ一色の地合いで、日経平均は先物を絡め大きく売り込まれ、前引け時点で２２００円弱の急落でほぼ安値引けとなった。中東情勢の緊迫化に加え、米国などによる軍事攻撃が長期化することへの懸念から幅広い銘柄に売りが広がった。日経平均のテクニカル的な支持ラインとなっていた２５日移動平均線をマドを開けて下抜けており、投げを加速させた。個別株も値下がり銘柄数が１５００を上回り、全体の９４％の銘柄が下落する文字通りの全面安商状となった。

　個別では売買代金トップのキオクシアホールディングス＜２８５Ａ．Ｔ＞のほか、アドバンテスト＜6857＞、ディスコ＜6146＞といった半導体主力株が軒並み急落。ＪＸ金属＜5016＞も商い急増だが大きく売り優勢に傾いている。フジクラ＜5803＞、古河電気工業＜5801＞など電線株の下げも目立つ。ソフトバンクグループ＜9984＞が売られ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜8306＞などメガバンクの下げもきつい。日鉄鉱業＜1515＞、大阪チタニウムテクノロジーズ＜5726＞、三井Ｅ＆Ｓ＜7003＞などが急落した。半面、ニデック＜6594＞が買い戻され、任天堂＜7974＞もしっかり。ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ＜3415＞が値を飛ばし、ベイカレント＜6532＞も大幅高。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ