【これからの見通し】ドル相場の方向性は混とんと、円高リスクを警戒へ

　昨日発表された８月米消費者物価指数は前年比＋５．３％など引き続き高水準だったが、前月比の伸び鈍化などピークアウト感もみられていた。発表後の初動は米債利回りの急低下とともに、ドル売りの動きだった。

　しかし、ＮＹ市場が深まるにつれてリスク回避の動きが前面に押し出され、米株安とともに円高方向に流れが転じた。ドル円は109円台後半で上値が重いままだが、ユーロドル、ポンドドルなどでは米消費者物価発表直後の上昇を消して、ドル高方向へと流れが転換した。

　今日の東京市場でもその影響は残っており、総じて株安となるなかで、ドル円やクロス円が軟調に推移している。この後のロンドン・ＮＹ市場においても、ドル相場の方向性が混とんとするなかで、株式市場動向をにらんだ円高圧力が気がかりだ。

　昨日の米消費者物価指数の結果を受けて、９月２２日の米ＦＯＭＣ会合でのテーパリング開始宣言は見送られるとの見方が広がっている。一方で、年内の開始についての見方は根強く残っており、１１月との見通しが有力になっている。

　個人的には今回の数字だけで消費者物価の伸びがピークアウトしたと決めつけてよいものかどうか疑問がある。多少の水準低下となったとしても、依然として高水準のインフレであることは事実だ。来月の米消費者物価指数にも引き続き注目したい。

　一方で、新型コロナの不確定要素があるだけに、ＦＯＭＣはテーパリング開始宣言を行うにしても、なんらかのハト派色は残しそうだ。株式市場が崩れないように細心の注意が払われるだろう。

　この後の海外市場で発表される経済指標は、ユーロ圏鉱工業生産指数（7月）、南アフリカ実質小売売上高（7月）、米ＭＢＡ住宅ローン申請指数（10日までの週）、米ニューヨーク連銀製造業景気指数（9月）、米輸入物価指数（8月）、米鉱工業生産指数・設備稼働率（8月）、カナダ消費者物価指数（8月）など。

　発言イベント関連では、シュナーベルＥＣＢ理事のＥＣＢ債券マーケットコンタクトグループ年次オンライン会議での挨拶、レーンＥＣＢチーフエコノミストのＥＣＢ戦略レビューについてウェブ講演などが予定されている。原油相場関連では米週間石油在庫統計が発表される。


minkabu PRESS編集部 松木秀明