【これからの見通し】不透明だが崩れない相場展開、中東情勢にらみで ドル円１５９円付近で一進一退

【これからの見通し】不透明だが崩れない相場展開、中東情勢にらみで　ドル円１５９円付近で一進一退

　今日のアジア市場では、ややドル買いが優勢。ホルムズ海峡での砲火の報道などが中東リスクを再燃させており、いわゆる有事のドル買い圧力が働いている。ドル円は再び159円台乗せ、ユーロドルは1.16台前半へ、ポンドドルは1.34台後半へと軟化している。ただ、水準的には見慣れた水準で連日の一進一退となっている。

　きょうは原油が下げ渋り、金は軟化、株式市場では日経平均やアジア主要株価指数がおおむねマイナス圏で推移している。しかし、パニック商状や大崩れには至らず、調整の範疇にとどまっているようだ。

　中東情勢に関する市場のセンチメントを整理してみると、攻撃の応酬リスクよりも、トランプ大統領の核物質処理での譲歩や、カタール仲介による凍結資産問題の前進といった「合意の骨格」が固まりつつある兆候が重視されてきている。市場は、地政学リスクを拡大方向ではなく収束方向へと各報道を読み替えつつあるようだ。

　この後の海外市場で発表される経済指標は、ハンガリー中銀政策金利（5月）、米FHFA住宅価格指数（3月および 第1四半期）、米S＆Pケースシラー住宅価格（20都市）（3月）、米コンファレンスボード消費者信頼感指数（5月）など。米消費者信頼感は92.0と前回4月92.8からの低下が見込まれている。エネルギー価格高騰を受けた信頼感低下は比較的限定的にとどまる予想値となっている。
　
　発言イベント関連では、ヴィンセント加中銀副総裁が経済および労働市場について講演、スレイペン・オ​ランダ中銀総裁が記者会見を行う。米2年債入札（690億ドル）が実施される。

　中東情勢に関するニュースと原油などの反応、米消費者信頼感の結果内容などが注目される。

minkabu PRESS編集部 松木秀明