【来週の注目材料】イラン紛争を受けた米物価の伸びを確認＝米消費者物価指数(CPI)

【来週の注目材料】イラン紛争を受けた米物価の伸びを確認＝米消費者物価指数(CPI)　

　10日に3月の米消費者物価指数(CPI)が発表されます。2月28日に始まった米国の対イラン軍事作戦(オペレーション・エピック・フューリー: Operation Epic Fury)により、原油価格が急騰。物価高の進行が警戒される中、3月のCPIがどこまで上昇しているのかが注目されます。

　2月のCPIは前年比+2.4%と1月および市場予想値と一致しました。変動の激しい食品とエネルギーを除いたコアCPIは+2.5%と、こちらも1月および市場予想値と一致しました。前月比は0.3%(1月+0.2%)、コア前月比は+0.2%(1月+0.3%)となりました。ともに市場予想に一致しています。

　前年比の内訳をみると、エネルギーは+0.5%と1月の-0.1%から上昇。電気料金が+4.8%、ガス料金が+10.9%とエネルギーサービスの上昇が見られる一方、ガソリンが-5.6%と3か月連続で大きく下げて、全体の伸びを抑える形となりました。食品は家庭用食品が+2.4%と1月の+2.1%から伸び、外食も+3.9%と高水準を維持したことで、食品全体で+3.1%と高水準の伸びになっています。
　コア項目は財部門が+1.0%と1月から小幅鈍化。中古車の-3.2%が押し下げ要因となりました。サービス部門は+2.9%で変わらず。CPI全体を100としたとき、35.6%を占める住居費が+3.0%で1月から横ばいとなっています。
　総じて落ち着いた結果という印象を与えました。

　3月のCPIは前年比+3.4%と一気の伸びが見込まれています。前月比は+1.0%と高水準の見込みです。原油高を受けてガソリン価格が上昇。1月、2月と電気・ガスなどの上昇をガソリンの低下が相殺するという形になっていましたが、3月はガソリンが一気に上昇しています。米EIA(エネルギー情報局)のレポートを確認すると、ガソリン価格は全米全種平均で2月の1ガロン当たり3.039ドルから3月は3.771ドルまで上昇。前月比24.1%の急騰です。週間ベースでみると、3月最終週は4.126ドルまで上昇してきており、原油高を受けたガソリン価格急騰の激しさが意識されます。

　食品とエネルギーを除いたコア前年比は+2.7%と小幅な伸びにとどまる見込みです。ガソリンをはじめとしたエネルギー価格の上昇は、物流・製造のコストを押し上げ、コア項目の物価上昇につながると見込まれます。ただ、3月時点ではコアへの波及は限定的にとどまったとみられています。

　ガソリン価格の上昇が止まっていないだけに、4月以降はさらなる伸びが見込まれます。3月時点で予想以上に伸びている、もしくはコア項目に伸びが波及しているなどの状況が見られると、米国の利上げ期待が強まり、ドル高になる可能性があります。

　FF金利先物市場動向からの金融政策見通しを示すCME FedWatchツールを確認すると、イラン紛争前まで年2回の利下げを完全に織り込み、3回の利下げを見込む動きもかなりの割合に上っていた状況から、紛争を受けた物価高警戒で利下げ期待が後退。一時は年内利上げの可能性を意識するところまで期待が変化しました。直近はイラン紛争の終結への期待もあって、年終盤に利下げの可能性を考慮するところまで期待が落ち着いてきました。ただ、3月の物価統計次第では年内利下げの可能性が再び後退。水準次第では早期利上げの可能性が出てきます。

MINKABUPRESS　山岡