東京株式（大引け）＝２４８円安、円高など嫌気した利益確定売りで５日ぶり反落

　１２日の東京株式市場は利益確定売り優勢の地合いとなり、日経平均株価は反落した。外国為替市場でドル安・円高が進んだことで買いが手控えられた。

　大引けの日経平均株価は前営業日比２４８円１０銭安の３万８１７３円０９銭と５日ぶり反落。プライム市場の売買高概算は１５億２７２４万株、売買代金概算は３兆７６５０億円。値上がり銘柄数は５６４、対して値下がり銘柄数は９８６、変わらずは７９銘柄だった。

　きょうの東京市場は終日リスクオフの流れとなった。朝方から先物主導で下値を探ったが、後場はやや持ち直す動きとなった。前日の米国株市場ではＮＹダウはほぼ横ばいで引けたが、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が４日ぶりに反落し、外国為替市場で１ドル＝１４３円台まで円高が進んだことで東京市場でも目先利益確定の動きを誘発した。米中貿易協議については大きな進展がみられなかったほか、トランプ米大統領が各国との関税引き下げ交渉の延長に否定的な姿勢を示していることが伝わり、投資家のセンチメントを冷やした。あすのメジャーＳＱ算出を前にした仕掛け的なインデックス売買も鳴りを潜め、後場は比較的狭いゾーンでの値動きに終始。値下がり銘柄数は１０００を下回り、全体の６０％を占めるにとどまっている。売買代金は３兆７０００億円台と３日ぶりに４兆円台を下回った。

　個別では、ディスコ＜6146＞が軟調、アドバンテスト＜6857＞も冴えない。サンリオ＜8136＞が売られ、リクルートホールディングス＜6098＞も安い。ファーストリテイリング＜9983＞、日立製作所＜6501＞なども値を下げた。ベイカレント＜6532＞が大幅安、キオクシアホールディングス＜２８５Ａ．Ｔ＞、ＳＵＭＣＯ＜3436＞などの下落も目立った。マネジメントソリューションズ＜7033＞が安く、松屋＜8237＞も下値を探る展開に。

　半面、売買代金首位となった三菱重工業＜7011＞が上値を指向、ＩＨＩ＜7013＞や川崎重工業＜7012＞など防衛関連が買いを集めた。また、東京エレクトロン＜8035＞がしっかり、ソシオネクスト＜6526＞も頑強な値動き。ＡＮＹＣＯＬＯＲ＜5032＞がストップ高を演じ、住友ファーマ＜4506＞が値幅制限いっぱいに買われた。このほかｇｕｍｉ＜3903＞、プロレド・パートナーズ＜7034＞などもストップ高。東邦チタニウム＜5727＞なども商いを伴い値を飛ばした。セック＜3741＞も大きく水準を切り上げている。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ