東京株式（大引け）＝１８５７円安と続急落、中東情勢警戒でリスクオフの流れ止まらず

　２３日の東京株式市場は主力株をはじめ広範囲に売りが広がり、日経平均株価は３連休前の前週１９日に続き連日の大幅安となった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比１８５７円０４銭安の５万１５１５円４９銭と続落。プライム市場の売買高概算は２６億８０１４万株、売買代金概算は７兆８００３億円。値上がり銘柄数は６６、対して値下がり銘柄数は１５１５、変わらずは８銘柄だった。

　きょうの東京市場はリスク回避目的の売りが噴出し、ほぼ全面安商状となった。日経平均は一時２６００円以上の下落で５万円トビ台まで水準を切り下げる場面があった。その後はやや下げ渋ったとはいえ、取引後半は５万１０００円台半ばでのもみ合いが続いた。米国・イスラエルとイランの軍事衝突に終息の気配がなく、トランプ米大統領がイラン側に対し、４８時間以内にホルムズ海峡を開放しなければ、イランの発電所を攻撃する考えを表明したことから、これに伴う一段の地政学リスクの高まりが嫌気された。ＷＴＩ原油先物価格は１バレル＝１００ドル近辺で高止まりした状態にあり、足もとの円安と相まって、物価高の進行が警戒されている。国内長期債利回りも一時２．３２％まで上昇し、１月下旬以来の高水準に達したことで、株式市場には逆風となった。値下がり銘柄数は１５００を上回り、プライム上場銘柄の９５％強に達した。

　個別では、断トツの売買代金をこなしたキオクシアホールディングス＜２８５Ａ．Ｔ＞が下値を探る展開となったほか、フジクラ＜5803＞、古河電気工業＜5801＞、住友電気工業＜5802＞など電線大手も下落した。アドバンテスト＜6857＞、ディスコ＜6146＞、レーザーテック＜6920＞など半導体製造装置関連の主力株も軒並み大幅安。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜8306＞などメガバンクへの売りも目立つ。三菱重工業＜7011＞が安く、ＪＸ金属＜5016＞が急落、三井金属＜5706＞も売られた。ジャパンディスプレイ＜6740＞、東洋エンジニアリング＜6330＞はいずれもストップ安となった。

　半面、第一三共＜4568＞が買い優勢だったほか、メイコー＜6787＞が堅調。シード＜7743＞、ＫＡＤＯＫＡＷＡ＜9468＞、ＰＨＣホールディングス＜6523＞などが大幅高となった。高圧ガス工業＜4097＞、広島ガス＜9535＞なども上昇。カカクコム＜2371＞、ＺＯＺＯ＜3092＞なども頑強な値動きだった。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ