アジア株 総じて堅調、トランプ関税発言の反応限定的

東京時間17:37現在
香港ハンセン指数　　 24906.81（+47.99　+0.19%）
中国上海総合指数　 3647.55（+12.42　+0.34%）
台湾加権指数　　　　 24135.50（+114.24　+0.48%）
韓国総合株価指数　 3206.77（-3.24　-0.10%）
豪ＡＳＸ２００指数　　　 8844.77（+37.66　+0.43%）
インドＳＥＮＳＥＸ３０種　 80290.13（+432.34　+0.54%）

　１１日のアジア株は総じて堅調。１２日の米中関税一時停止期限を控えて、トランプ米大統領が中国が大豆不足を懸念しているとし、米国産大豆の注文を迅速に４倍に拡大することを望む、と自身のＳＮＳで述べている。また、英ＦＴがエヌヴィディアとＡＭＤが中国向けチップ販売収益の１５％を米国に支払うと報じた。ただ、上海株や香港株の反応は限定的。米利下げ観測などによる下支え効果が根強いようだ。
　　　
　上海総合指数は反発。ハイテク関連銘柄が上昇をけん引している。軍需・民生製品の安徽長城（Anhui Greatwall）、光通信機器のイオプトリンク・テクノロジー（Eoptolink Technology Inc., Ltd.）、精密機器製造のラックスシェア・プレシジョン（Luxshare Precision Industry Co., Ltd.）などが高い。一方、軍需関連衣料品の際華集団（Jihua Group Corp., Ltd.）、鉱業会社の赤峰吉隆黄金鉱業（Chifeng Jilong Gold Mining Co Ltd）、旅行サービスの西蔵旅遊（Tibet JachangPema International Travel Service）などが売られている。
　　　
　香港ハンセン指数は小反発。ＥＶメーカーのＢＹＤエレクトロニック、電動工具メーカーの創科実業（テクトロニック・インダストリーズ）、再生エネルギー関連の信義光能（シンイー・ソーラー）などが買われている。一方で、カジノ大手の銀河娯楽（ギャラクシー・エンターテインメント）、オンライン旅行代理店の携程集団（トリップ・ドットコム・グループ）などが売られている。
　　　
　豪ＡＳＸ２００指数は反発。資源・鉱山会社のピルバラ・ミネラルズ、ライオンタウン・リソーシズ、ミネラル・リソーシズなどが上昇率上位。一方、金融サービス・デジタル決済のブロック、音響メーカーのＪＢハイファイ、金融情報サービスのアイレス・マーケット・テクノロジーなどが下落率上位。