【これからの見通し】ドル円は米雇用統計後の下げを戻す、次の視線は米ＣＰＩに

【これからの見通し】ドル円は米雇用統計後の下げを戻す、次の視線は米ＣＰＩに

　週明けの東京・アジア市場で、ドル円は157円台後半から158円台前半へと上昇した。先週末の弱い米雇用統計を受けた下落の大半を戻している。介入観測ショックの反動、円売りキャリートレードの構造的な強さ、米金利の底堅さ、これらの3要素が重なっており根強い円安圧力が観測されている。

　市場の視線はすでに12日の米CPIに移っている。足元のCMEフェドウォッチは据え置き56％、利上げ44％とかなり見方が拮抗している。米CPIの結果次第で再び利上げ優勢に逆転する可能性は高いだろう。現時点での市場予想は前年比+3.4％（前回+3.5％）、コア前年比+2.5％（前回+2.6％）と最小限の伸び鈍化予想となっている。

　また、本日は中東情勢に関する材料も出ている。トランプ大統領の「核合意なし」で勝利宣言する可能性との発言が市場に一定の安心感を与える一方、イラン側の強硬姿勢は続いている。原油供給不安の火種は消えていない。原油価格は跳ねやすく、インフレ懸念が米金利の下支えとなる可能性がある。つまり、中東情勢は「リスクオフの円買い」と「原油高によるドル高」という相反する力を同時に生むため、為替や株式市場は神経質な動きを見せやすい状況だ。

　本日はこのあとに主要な米英欧の経済指標発表予定はなく、上記の米CPI見通しや中東情勢に関するニュースに振れやすいだろう。　

　発言イベント関連では、NY後半にハマック・クリーブランド連銀総裁がヤフーファイナンスに出演する。先週末の米雇用統計に関する見方、インフレ指標を前にした警戒感などが示されるのかどうかを注目したい。

minkabu PRESS編集部 松木秀明