東京株式（前引け）＝反落、中東情勢を警戒し朝高後に値を消す

　７日前引けの日経平均株価は前営業日比９０円２７銭安の５万３３２３円４１銭と反落。前場のプライム市場の売買高概算は８億４５７０万株、売買代金概算は２兆８１２０億円。値上がり銘柄数は８２５、対して値下がり銘柄数は６７７、変わらずは７４銘柄だった。

　きょう前場の東京株式市場は、朝方は先物主導で買い優勢のスタートとなり、取引開始後しばらくして５万３９００円台まで水準を切り上げる場面があったが、その後は上値が重く前場取引後半には下げに転じた。米株価指数先物が軟調な値動きを示すなか、米国とイランの停戦交渉の行方を見極めたいとの思惑が、上昇一服後に買いポジションを低める動きにつながった。トランプ米大統領がタイムリミットとして提示する米東部時間７日午後８時（日本時間８日午前９時）を視野に、売り買いともポジションを一方向に傾ける動きはみられない。

　個別では古河電気工業＜5801＞やフジクラ＜5803＞などの電線株が売られたほか、ディスコ＜6146＞の下げも目立つ。三井金属＜5706＞も下落した。さくらインターネット＜3778＞も朝高後に値を消しマイナス圏に沈んでいる。ＡＲＣＨＩＯＮ＜５４３Ａ．Ｔ＞が急落、ブイ・テクノロジー＜7717＞、ユニオンツール＜6278＞も大幅安。マルマエ＜6264＞も下値を探った。半面、アドバンテスト＜6857＞がしっかり、三菱重工業＜7011＞、川崎重工業＜7012＞など防衛関連が強さを発揮した。低位のブイキューブ＜3681＞は投機性の強い資金が流入し大幅高。インターメスティック＜２６２Ａ．Ｔ＞が買われ、サンリオ＜8136＞も物色人気に。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ