東京株式（大引け）＝４５０円安、円高を警戒し利食い急ぎの動きに

　２１日の東京株式市場は手掛かり材料難のなか終始売りが優勢で、日経平均株価は３万４０００円台前半まで大きく水準を切り下げた。

　大引けの日経平均株価は前営業日比４５０円３６銭安の３万４２７９円９２銭と３日ぶり大幅反落。プライム市場の売買高概算は１４億２４００万株、売買代金概算は３兆８５７億円。値上がり銘柄数は６５３、対して値下がり銘柄数は９３７、変わらずは４７銘柄だった。

　きょうの東京市場は朝方から売りが先行し、寄り後も日経平均はほぼ一貫して下値を試す展開となった。目先筋の利食い急ぎの動きが反映されたほか、先物主導で売りがかさみ、下落率で１．３％の深押しとなった。今週のＧ２０財務相・中央銀行総裁会議では、ベッセント財務長官と加藤財務大臣の為替に関する協議が行われる見通しで、足もと急速に円高が進行しており、輸出セクターを中心に買い手控えムードが強い。また、米国のトリプル安に対する警戒感も根強く、日経平均は戻りに転じてもすぐに売り直される展開が続いた。業種別では３３業種中２９業種が安くなったが、個別銘柄では内需株が健闘し、値上がり銘柄数は全体の約４割を占めている。なお商いは低調が目立つ。全体売買代金は３兆円台にかろうじて乗せたものの、今年最低を更新した。

　個別では、川崎重工業＜7012＞、三菱重工業＜7011＞、ＩＨＩ＜7013＞など防衛関連が安く、フジクラ＜5803＞も軟調。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜8306＞などメガバンクも売りに押された。ソフトバンクグループ＜9984＞が下値を探り、ファーストリテイリング＜9983＞、リクルートホールディングス＜6098＞なども安い。住友ファーマ＜4506＞が急落、スクウェア・エニックス・ホールディングス＜9684＞、マツダ＜7261＞なども大幅に値を下げた。

　半面、良品計画＜7453＞が頑強な値動き。日立製作所＜6501＞も底堅い。中外製薬＜4519＞が買いを集め、ニトリホールディングス＜9843＞も上昇した。ＧＭＯインターネット＜4784＞が急騰し値上がり率で断トツとなった。このほか、メニコン＜7780＞が商いを伴い大幅高となり、三井住友建設＜1821＞も活況高。王子ホールディングス＜3861＞も大きく上値を伸ばした。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ