東京株式（大引け）＝１０５円安、日銀のタカ派姿勢を警戒し３日ぶり反落

　１９日の東京株式市場は、日経平均株価が狭いレンジでの往来となったが、朝高後に値を消す展開となり、その後は前日終値を下回る水準でもみ合った。

　大引けの日経平均株価は前営業日比１０５円７９銭安の３万９１６４円６１銭と３日ぶり反落。プライム市場の売買高概算は１８億６８４８万株、売買代金概算は４兆５８６６億円。値上がり銘柄数は５９６、対して値下がり銘柄数は９９４、変わらずは５０銘柄だった。

　きょうの東京市場は、朝方は強弱観対立のなかやや買いが先行して始まったが続かなかった。前日の欧州株市場は最高値圏で強さを発揮したほか、米国株市場でもＳ＆Ｐ５００指数が最高値を更新するなど、頑強な値動きだった。ただ、東京市場では前場取引時間中に日銀の高田審議委員のタカ派的発言が伝わると、追加利上げへの警戒感から売りが優勢となった。トランプ米大統領が現地時間１８日に４月初旬にも詳細の発表が予定される輸入自動車への追加関税について言及、税率が２５％程度になるとの見方を示したことも、自動車株などを中心に買い手控えムードを助長した。ただ、下値を大きく売り込む動きとはならなかった。値下がり銘柄数は１０００近くに及びプライム市場全体の６割を占めた。売買代金は４兆５０００億円台で今一つ盛り上がりを欠いたものの、今週に入ってからは最も膨らんだ。

　個別では、売買代金上位のＩＨＩ＜7013＞が売られ、ソフトバンクグループ＜9984＞も軟調。サンリオ＜8136＞も大きく水準を切り下げた。トヨタ自動車＜7203＞も冴えず、キーエンス＜6861＞も下値を探った。富士フイルムホールディングス＜4901＞も安い。ＧＭＯインターネット＜4784＞は大きく利食われたほか、シンフォニア　テクノロジー＜6507＞も大幅安。Ｍ＆Ａ総研ホールディングス＜9552＞、円谷フィールズホールディングス＜2767＞などの下げも目立つ。

　半面、東京エレクトロン＜8035＞が高く、アドバンテスト＜6857＞も頑強な値動きとなった。三井住友フィナンシャルグループ＜8316＞も堅調。資生堂＜4911＞は後場に入り急伸をみせた。任天堂＜7974＞が終始買い優勢だったほか、キオクシアホールディングス＜２８５Ａ．Ｔ＞も値を上げた。サンウェルズ＜9229＞がストップ高に買われ、ギフティ＜4449＞も急騰。ＮＪＳ＜2325＞が物色人気となり、サンケン電気＜6707＞、楽天グループ＜4755＞なども値を飛ばしている。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ