ＦＯＭＣを受けドル買い強まる ドル円は１１０円台半ばに上昇＝ＮＹ為替後半

　ＮＹ時間の終盤に入ってドル買いが強まっており、ドル円は１１０円台半ばに上昇している。午後に公表されたＦＯＭＣの結果とその後のパウエル議長の会見を受けて、市場はＦＲＢがタカ派に転じたとの見方が広がっている模様。

　ＦＯＭＣメンバーの金利見通し（ドット・プロット）が公表されていたが、メンバーの投票の中央値は、２３年末までに２回の利上げを見込んでいる。これはタカ派な印象となったようだ。

　また、パウエル議長が会見ではインフレ上昇は一時的との見方を繰り返していた一方、労働市場については予想以上に楽観的にみている印象が強かった。ただ、市場が最も注目していた資産購入ペース縮小の議論については「議論することについて議論」と述べるに留まり、また、「ドット・プロットは割り引いて見るべき」とも述べていた。

　もう少しデータを確認したい意向も示しており、利上げにしろ、資産購入ペース縮小にしろ、開始には慎重さを滲ませていた印象もある。しかし、市場は資産購入ペース縮小に一歩近づいたとの見方も強く、全体的には利上げ開始予想も含めて、今回のＦＯＭＣは予想以上にタカ派と受け止めのようだ。

　ドル円は直近高値１１０．３５円付近を上抜けており、明日以降、１１１円台を目指して上向きの流れが続くか注目される。

　ユーロドルはＦＯＭＣを受けて売りが強まり、１．２０ドル台前半に下落。しかし、市場ではユーロドルに強気な見方も出ており、今夏に１．２５ドルまで上昇との予想も出ている。ドル安がユーロドルを押し上げるという。

　なお、この日はデ・ギンドスＥＣＢ副総裁が「景気回復を短期間にすることはできないことから、刺激策の解除は慎重に行う必要がある」と述べ、ＥＣＢの中心シナリオは「インフレ上昇は一時的」であるとも語っており、ハト派色を強調していた。ＥＣＢの慎重姿勢がうかがえる内容とも言え、ユーロも軟調な反応を見せていた。

　ポンドドルは１．４０ドルちょうど付近まで下落。本日は５月の英消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表されていたが、前年比２．１％と予想を上回り、英中銀のインフレ目標にも達した。発表後にポンドドルも買いが優勢となり、一時１．４１３５ドル近辺まで上昇する場面がみられた。

　しかし、市場では、あくまで一時要因で、英中銀の早期利上げ期待を裏付けるものではないとの見方が多い。インフレ上昇の主な要因はエネルギー価格上昇で、これはパンデミックで前年に落ち込んだことによるベース効果の面が大きいという。また、５月に行動制限緩和をにらんだサービス価格上昇も要因として挙げられている。こちらもあくまで一時的な要因と捉えられている。今回の指標の調査日は５月１１日だが、５月１７日にレストランや劇場などの屋内サービスが解禁になっていることから、６月分の指数はさらに上昇が加速している可能性があるとの指摘も聞かれる。ただ、あくまで一時要因との見方に変化はないとみられている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美