上昇の確率が依然高いと考えるも、その期待に不安も募る

　今週のドル円のレンジは６０銭程度と、１０９円台での方向感のない展開に終始した。今週の最注目は米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表だったが、事前の高い予想を更に凌ぐ強さを示し、市場のインフレ警戒を完全に裏付ける内容となった。

　ただ、驚きだったのが市場の反応だ。発表直後こそ、米国債利回りの上昇と伴にドル買いが強まり、ドル円も１０９円台後半に上昇したが、直ぐに勢いは止まってしまった。しばらくすると逆に戻り売りが強まっている。「噂で買ってニュースで売る」の典型的な反応だ。強いＣＰＩを期待してポジションを仕込んでいた向きからの戻り売りが一斉に出たようで、米１０年債利回りは節目の１．５％を下回った。

　いくら高いインフレ指標が出ても、現時点でＦＲＢは動かないとの見方が根強いのであろう。インフレ指標が強ければ強いほど、逆に特殊要因やある種の異常値が出ている証拠とも捉えることができる。もしかすると、今回の強い米ＣＰＩは、ＦＲＢが指摘する「インフレ上昇は一時的」との見解を、逆に強固にしてしまったのかもしれない。

　来週は１５、１６日にＦＯＭＣが開催されるが、緩やかな景気回復やインフレ上昇に言及する可能性は高いものの、少なくとも雇用については、出口戦略にはほど遠いとの見解が示されてもおかしくはなさそうだ。ＦＲＢは雇用が驚くほど改善しない限り、出口戦略に舵を切らないとの見方が強いことも事実。

　米国では９月に失業給付の特別措置が完全に終了することもあり、市場では秋には米労働者の労働市場復帰が活発化し、それに伴って賃金上昇圧力も弱まるものと見られている。（一部の州では期限前に終了）

　しかし、それに懐疑的な見方を示す向きもあるようだ。人々の労働市場への復帰は９月かそれ以降までないリスクも考えられるという。一部からは毎年８月にワイオミング州のジャクソンホールで開催されるＦＲＢの年次総会でパウエル議長が、出口戦略に関して明確な道筋を示すとの期待があるようだが、労働市場の状況から、投資家が失望するリスクも留意されるとの指摘もあるようだ。

　今週の動きを受けて確率は上も下も低下している。１１１円と１０７円に着目すると、６月末までに１１１円に一度でも到達する確率は前週の３５．１％から２７．３％に低下。一方、１０７円の確率は１１．４％から２．９％まで低下している。ほぼ可能性ゼロと見ている。７月末までに１１１円に到達する確率は５０．６％と前週とほぼ変わらず。

　市場は、上昇する確率のほうが依然として高いと考えているものの、その上昇期待に不安も募り始めており、いまは動けないといった雰囲気になっているのかもしれない。

◆来週以降６月３０日までに各ポイントを１度でも付ける確率
（）は先週末
１１３円：　０．７％（　３．１％）
１１２円：　５．７％（１２．１％）
１１１円：２７．３％（３５．１％）
１０９．７０円（週末終値）
１０７円：　２．９％（１１．４％）
１０６円：　０．３％（　２．６％）
１０５円：　０．０％（　０．４％）

◆来週以降７月３０日までに各ポイントを１度でも付ける確率
（）は先週末
１１３円：１０．３％（１４．７％）
１１２円：２５．０％（２９．８％）
１１１円：５０．６％（５３．１％）
１０９．７０円（週末終値）
１０７円：１９．６％（２９．８％）
１０６円：　７．３％（１４．３％）
１０５円：　２．２％（　５．８％）

※ドル円のオプション取引から算出

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次回の配信は６月２６日（土）の午前を予定しています。
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MINKABU PRESS編集部　野沢卓美