【来週の注目材料】米長期金利動向などをにらみ、FOMC議事録をチェック

米長期金利動向をにらみながらの展開が続いています。
イースター明けに再び長期金利上昇の流れが続くかどうかが焦点に。そうした中、注目される材料が、7日の米FOMC議事録(3月16日、17日開催分)と、8日のパウエルFRB議長によるIMF(国際通貨基金)スプリングミーティングでのパネルディスカッション参加です。

　今回はFOMC議事録についてみてみましょう。
　３月のFOMCでは政策金利(FF金利誘導目標)を現行の0.00％-0.25％で据え置くことを決定。量的緩和についても現状を維持しました。FOMC参加メンバーによる経済見通し(SEP: Summary of Economic Projections )では、2021年の経済成長見通しを前回12月発表時の4.2％から6.5％に大きく上方修正。物価見通しについても前回の1.8％から2.4％に大きく引き上げられました。一方で政策金利見通しについては2023年末まで現行水準を維持する見通しを示しています。

　各メンバーの政策金利見通しをドットで示したドットプロットでは、前回17人中5人のメンバーが2023年までの利上げ見通しを示していたのに対して、今回は18名中7名(12月18日にウォラー理事が就任したので1名多い)が利上げ見通しを示しました。利上げを見込したメンバーが増えているとはいえ、11名が据え置き見通しを示しています。

　物価の上昇については、一時的にインフレターゲットである2.0％を上回るものの、来年にはターゲット近辺に落ち着くとの見通しを示しています。

　経済成長が顕著となり、物価もターゲットを超えて上昇するものの、これまでの超緩和的な姿勢を維持するという姿勢が改めて示された格好となった３月のFOMCについて、議事録でどのような議論の下にこの姿勢が示されたのかなどが示されるかが注目されます。緩和姿勢維持が強調されると、インフレ期待の拡大から長期金利の上昇要因となりドル高に繋がります。

　また、声明では量的緩和について、現状の月額1200億ドルを維持し、FRBの2大命題である雇用の最大化と物価のターゲット2％前後での安定にむけて、一段と顕著な進展があるまでペースを維持すると、これまでの姿勢を再度表明しました。

　議事録ではこの一段と顕著な進展という部分に対する議論なども注目されるところ。利上げの前に実施されると見られる量的緩和の縮小(テーパリング）に向けたヒントがあるようだと、長期金利のさらなる上昇につながる形でのドル買いが広がる可能性があります。

　明日パウエル議長のパネルディスカッションについてみていきます。

MINKABU PRESS 山岡和雅